積立投資シミュレーション 2020年4月末

2017年3月から始めた投資信託の積立は上記のような結果になりました。

4月は大幅に反発しました

4月の株式市場は一転して大幅に反発しました。NYダウの11.08%高は、1985年以来2番目の上げ幅です。

株式市場は大きな上昇と大きな下落がある時期と比較的小さな値動きをしている時期があります。大きな下落を避けるために投資を継続するのを止てしまったり、株式の比率を下げたりすると大きな上昇の恩恵を受けることができなくなります。

以下は「ウォール街のランダム・ウォーカー」バートン・マルキール著からの抜粋です。(S&P500平均:アメリカの大企業500社の株価指数)

1980年代にはS&P500平均でみた株式投資の総リターンは年平均17.6%にもなったが、合計2578取引日のうち最も上昇率の大きかった10日間を逃しただけで、平均リターンは12.6%にも下がってしまったことになるのだ。対象を60年代から90年代に広げてみても同様の結果が指摘される。

この書籍が書かれたのはは47年前の1973年ですが、その後も同様のことが繰り返されています。

今月は改めて積立投資(ドルコスト平均法)の仕組みを整理したいと思います。

株式投資信託などは安い時に買った方がよい、というのは誰でもわかるのですが、安い時はもっと値下がりしそうに感じ、購入するのが怖い、と感じることもあると思います。

積立投資(ドルコスト平均法)では、日々の値動きを気にせずに投資の成果を得ることができる仕組みです。

ドルコスト平均法とは

定期的に一定額を投資することで、価格が高い時には少なく、安いときには多くの口数(数量)を購入する、という投資方法です。

下図は、青線の値動きをする商品を毎月1万円づつ購入した例です。オレンジの棒グラフは1万円で購入した口数を表しています。

1万円の時は1口、翌月以降値下がりをしていますが、購入口数は多くなっていることがわかります。

次のグラフは、保有口数と評価額の推移を表しています。値下がり時には評価額は積立額に対してマイナスになる一方、保有口数が増えていき、12か月目には価格は5,000円と当初価格の半分ですが、評価額は135,615円(保有口数×価格)と投資額合計120,000円に対し、15,615円のプラスになりました。

このようにドルコスト平均法は、日々の価格を気にすることなく、月々が少額でも時間の経過とともに保有口数を増やし、企業の成長に伴い投資の成果を得ることができる、という大きなメリットがあります。

下図は当サイトのシミュレーションで使っている株式比率75%のファンドの価格と月の購入口数の推移です。

価格(青線)が高い時は購入口数(オレンジ棒)が小さくなり、価格が低い時は購入口数が多くなっていますね。

今後、自粛期間の経済への影響の大きさが、決算発表などではっきりしてきたり、場合によっては大きな破綻などがあると、3月の安値を下回ることもあるかもしれません。

しかしながらドルコスト平均法の仕組みを知ると、投資(積立)期間を長くとれるのであれば、日々の値動きに惑わされず継続することが大切だということが理解できるのではないでしょうか。